【講義&実技】
骨盤帯機能から考えるスポーツ外傷・障害予防の理論と実践
~難治性グロインペインから学ぶ全身の機能評価と機能改善~
骨盤帯を含む体幹部の安定性強化は体幹~下肢のスポーツ外傷・障害予防に有用であると報告されている。最適にパフォーマンスを発揮するには、仙腸関節の構造的安定性、制限のない胸郭運動、横隔膜と腹筋群の拮抗‐共同関係、腹腔内圧による脊柱安定性などの機能を良好に保つことが重要である。本セミナーでは、難治性グロインペインに対するアスレティックリハビリテーション(パフォーマンス発揮や予防的アプローチにも有用である機能評価と機能改善トレーニング)を紹介する。
〈参考文献〉
1. Willson, J.D., C.P. Dougherty, M.L. Ireland, and I.M. Davis. Core stability and its relationship to lower extremity function and injury. J Am Acad Orthop Surg, 13:316-325, 2005.
2. Bliven, K.C.H., and B.E. Anderson. Core stability training for injury prevention. Sports health, 5(6): 514-522, 2013.
3. Frank, C., A. Kobesova, and P. Kolar. Dynamic neuromuscular stabilization & sports rehabilitation. Int J Sports Phys Ther, 8: 62-73, 2013.
4. Arumugam, A., S. Milosavljevic, S. Woodley, and G. Sole. Effects of external pelvic compression of form closure, force closure, neuromotor control of the lumbopelvic spine-A systematic review. Manual Therapy. doi:10.1016/j.math, 1-10, 2012.
5. Kapandji AI 著, 塩田悦仁訳. カパンジー機能解剖学Ⅲ, 脊椎・体幹・頭部 原著第6版, 東京:医歯薬出版. 46-83, 2007. 6)二瓶伊浩、仁賀定雄. 難治性グロインペインに対するアスレティックリハビリテーション MB Orthop. 61-72. 2021
講師

CSCS、JSPO-AT、NASM-PES、学士(理学)、柔道整復師
〈講師紹介〉
2013年~JIN整形外科スポーツクリニックで勤務し、学生からプロスポーツ選手まで幅広くスポーツ外傷・障害に対するアスレティックリハビリテーションを担当している。主にグロインペインについての研究を行っており、専門学校での授業やセミナー・研修会ではグロインペインに対するスレティックリハビリテーションについて講師を務める。またサッカー現場でのトレーナー活動にも従事している。
日時 | 2025年3月30日(日) 10:00~17:00 (受付時間9:30~) |
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会場 | S-Space 〒453-0021 愛知県名古屋市松原町4-28 真和ビル3階 ※MAP 電車でのご来場:地下鉄東山線本陣駅より徒歩9分 ※ お車でご来場の場合、近隣のコインパーキングをご利用ください。 |
受講料 (税込) | 会員:9,900円/一般:19,800円 ・受講料のお支払いは、「クレジットカード」又は「PayPay」から選択できます。 ・決済が完了した時点でセミナー申込受付が完了となります。 |
定員 | 18名(定員に達し次第締め切ります) |
CEU | 0.6(カテゴリーA) ※ 欠席・遅刻・早退・途中退席があった場合、CEUは付与されません。 |
申込締切 | 2025年3月28日(金)15:00まで |
持ち物 | ・トレーニング実技のできる服装(タオル、着替え、室内専用シューズ) ・筆記用具 ・飲み物 ・ストレッチマットやヨガマット(バスタオルも可) |
キャンセル ポリシー | 【キャンセルに伴う返金について】 開催7日前(2025年3月24日(月))までにご連絡が確認できた場合・・・お申込み時の決済先に全額返金いたします。 開催6日前(2025年3月25日(火))以降にご連絡が確認できた場合・・・返金はありません。 【開催中止の場合】 以下の理由により開催中止となった場合、セミナー受講料は全額返金いたします。 なお、返金の対象は決済済みのセミナー受講料のみとなります。 a.悪天候、天災地変、その他の自然現象 b.交通機関など、セミナー実施に不可欠な組織、団体、個人のストライキ c.セミナー実施に影響を及ぼす新法令の発令および公官庁の命令 d.施設、機材の異常など、安全かつ円滑にセミナーを実施することが困難と判断される場合 e.伝染性感染症の蔓延 f.その他、不可抗力により主催者がセミナー実施が困難と判断した場合 |
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